葬儀を斎場で行なう場合も増えていますが、そんなときに気になるのは費用の面でしょう。そこでこの記事では、斎場で葬儀を行なう場合にかかる費用の相場と、費用を抑えるポイントを紹介します。
斎場にかかる費用の相場
斎場にはおもに公営と民営があり、利用する際の費用が大きく異なります。公営斎場は一般的に地方自治体が運営しており、火葬場が併設されている場合が多いです。費用は安く、火葬のみならば3万円ほどが相場となっています。ただし公営を利用する際は、葬儀の進行などに関することは別途葬儀社に依頼する必要があります。
費用は利用する葬儀社によって異なりますが、シンプルなプランだとしても上記火葬料金と合わせて5万円から10万円ほどかかると考えた方がよいでしょう。
一方民営斎場は民間の企業などが運営しており、費用は公営よりも高い傾向にあります。施設利用料や葬儀費用などが全て含まれたプランがいくつか用意されている場合が多く、シンプルなプランでも料金は公営の2～3倍になるでしょう。
費用の相場は20万円から30万円ほどと考えられますが、花祭壇などのオプションも付ければさらに費用は増えます。火葬場が併設されていない場合は、別途火葬場に支払う費用も必要です。
斎場にかかる費用を抑えるポイント
斎場の利用に関する費用を抑えたい場合は、公営を選ぶのが最善です。特に、故人が住んでいた地域の自治体が運営している公営斎場を選ぶとよいでしょう。なぜなら、管轄地域の住民の利用料が安く設定されている公営斎場が多くあるからです。例えば名古屋市立斎場は、死体火葬許可証に記載された死亡者（大人）の住所が名古屋市の場合の火葬料金は5,000円ですが、市外になると7万円にもなります。斎場選びの際は、該当する自治体に問い合わせて確認するようにしましょう。
なるべく費用を抑えて民営斎場を利用したい場合は、複数の葬儀社に見積もりを依頼するのがおすすめです。同じような葬儀プランでも、葬儀社によって料金やサービス内容は異なるため、比較しながら自分に合ったものを選ぶようにしましょう。また、公営斎場と民営斎場のどちらを選ぶにしても、家族葬や火葬式など小規模な葬儀形式にすれば費用が抑えられます。火葬場の利用料が無料のところを選ぶのも、費用を抑えるためのポイントです。火葬場が併設されている斎場ならば、送迎のためのバスの利用料なども省けるでしょう。
まとめ
斎場には公営と民営があり、両者の費用は大きく異なります。費用を抑えたいならば公営がおすすめです。しかし、葬儀形式をシンプルなものにしたりして工夫すれば、民営の利用でも費用は抑えられます。満足できる葬儀で、故人を見送るようにしましょう。
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